AI需要拡大でデータ保存用メモリが2030年まで不足か　調達見直しを提言

経営コンサルティングのA.T. カーニーは、論考『深刻化するストレージ不足』を公開した。AI向け需要の拡大に加え、半導体メーカーが設備投資をデータ保存用のNANDフラッシュメモリからAI向けの高速メモリであるHBMやDRAMへシフトさせているため、NANDの供給不足が長期化すると指摘している。

同社の専門組織「Kearney PERLab」の需給モデルによると、NANDへの設備投資は2026年に約5％増の約220億ドルにとどまる一方、DRAMは約14％増の約610億ドルに拡大する見込みだ。主要企業が利益率の高い製品へ投資を集中させており、2026年から2029年にかけてウエハー需要が年率8〜12％増加するのに対し、供給の伸びは年率2〜4％にとどまると分析している。これにより、企業向け製品や先端の積層世代は2030年まで供給の逼迫が続くとしている。

供給制約の影響は分野によって異なる。高い価格で早期購入を確約するAIインフラ向けに供給が優先される結果、消費者向け製品には値上げや欠品が生じやすくなる。また、産業制御や自動車向けの高信頼性製品では納期が20週間を超える事態が発生しており、他世代への切り替えも困難だという。

こうした状況を受け、同論考ではフラッシュメモリの調達・製品戦略の抜本的な見直しを求めている。具体的には、供給を優先する製品の選定や品目の簡素化、複数年契約による調達、階層型ストレージへの再設計、データ削減技術の導入などを挙げている。